リップル（XRP）の上場について
リップル（XRP）の上場時期については、複数の異なるシナリオが存在します。仮想通貨としてのXRPは2013年8月4日に上場していますが、近年注目を集めているのはXRP関連の上場投資信託（ETF）やリップル社関連企業の株式上場です。これらの上場予定について、最新の情報を詳しく解説していきます。
XRP現物ETFの上場時期
XRP現物ETFの上場は、2025年後半に大きな進展を見せました。リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOは2025年3月20日の時点で、2025年後半にリップルの現物ETFが米国証券取引委員会（SEC）より承認を受けるとの見解を示していました。
この予測は現実となり、2025年11月中旬以降、複数のXRP現物ETFが相次いで上場されました。フランクリン・テンプルトン、ビットワイズ、グレースケール、キャナリー・キャピタル、21Sharesなど、大手運用企業が次々とXRP現物ETFを上場させています。わずか10日間で9つのETFが上場予定とされており、これはXRPがこれまでに経験した最大規模の機関投資家の流入をもたらしました。
これらのETF上場により、個人投資家だけでなく機関投資家もXRPに対して安心して投資できる環境が整備されました。累計で11億5000万ドル以上の資金流入が記録され、30取引日連続で純流入を記録するなど、市場の強い関心を示しています。
XRP先物ETFの上場
現物ETFの上場に先立ち、2025年5月22日には米国初のXRP先物ETFがナスダックで取引を開始しました。このETFのティッカー名はXRPIで、非レバレッジ型の米国上場ETFとしてローンチされています。先物ETFは現物型ではありませんが、XRPの価格変動に連動する投資商品として機能し、機関投資家の参入を促進する重要な役割を果たしました。
間接的なXRP連動ETFの上場
2025年9月18日には、リップルに連動する間接的なETFが米国で事実上承認され、上場となりました。このETFはXRPRというティッカー名で取引されており、SECの審査期間中に異議が出なかったことでローンチが確定的になり、事実上の承認とされています。
リップル社のIPO計画について
一方、リップル社自体の株式上場（IPO）については、異なる状況があります。リップルのモニカ・ロング社長は2025年11月のインタビューで、株式上場の計画がないと再度明言しました。同社は2025年11月に企業価値400億ドルで5億ドルを調達しており、公開市場の流動性にアクセスする必要がないと説明しています。
ロング氏は「現在も株式の非上場を維持する計画である」と述べており、IPOの戦略は投資家と公開市場の流動性へのアクセスを目的としていますが、リップル社は上場せずに成長に資金を提供できる健全な立場にあるとしています。十分な資本を保有し、有機的成長や戦略的パートナーシップなど望むことすべてに資金を提供できる恵まれた立場にあるため、IPOの必要性を感じていないようです。
ただし、過去にはブラッド・ガーリングハウスCEOが「SECとの訴訟が解決すればいつでもIPOを通じて会社を公開できる」とコメントしており、将来的な可能性は完全には否定されていません。もしリップル社がIPOを実施すれば、これまで手を出さなかった機関投資家が取引に参入することが予想され、大きな市場変化をもたらす可能性があります。
リップル関連企業のナスダック上場計画
興味深いことに、リップルが支援するエンティティであるエバーノース・ホールディングス（Evernorth）は、SPAC合併を通じてナスダック上場を準備しています。取引記号はXRPNとなる予定です。2025年10月に、XRPの実需拡大を狙いリップルなどが出資するエバーノース・ホールディングスがSPAC合併によるナスダック上場を発表しました。
エバーノースのCEOであるアーシーシュ・ビルラ氏は、「適切な規制環境、政府の支援、そして採用を準備している機関が整っているという点で、タイミングがまさに完璧である」とコメントしています。同社は現在、3億8800万枚のXRPトークンを保有しており、XRPへの露出を提供するだけでなく、保管、コンプライアンス、セキュリティ義務の管理も行っています。
規制環境の改善とその影響
これらの上場が相次いで実現した背景には、規制環境の大きな改善があります。2025年は、長年リップルとXRPを悩ませてきた規制の不確実性が払拭された歴史的な年となりました。SECとの訴訟は最終的に和解で終結し、XRPが証券に該当しないという判断が確定したことで、機関投資家が安心して投資できる環境が整いました。
2025年3月には、リップル社がSECへの追加上訴を撤回することを示唆し、約4年に渡る法廷闘争が実質的に終結を迎えるとされました。その後、2025年6月にはリップル社がSECとの控訴を取り下げ、5年間に及ぶ法廷闘争が終結へする見通しが立ちました。ガーリングハウスCEOは今後、事業拡大に注力する方針を示しています。
この規制環境の改善により、XRPは証券ではなく商品として扱われることが確定し、より多くの金融機関や投資家がXRPに対して投資を行いやすくなりました。元CFTC委員長のクリス・ジャンカルロ氏も、SECがリップル社への提訴を取り下げる可能性が高いとの見方を示しており、市場は大幅な上昇を見せています。
2025年の暗号資産業界全体の上場トレンド
リップル関連の上場が相次いでいる背景には、2025年の暗号資産業界全体における上場ラッシュがあります。2025年はステーブルコイン発行企業のサークル、仮想通貨取引所のブリッシュとジェミニ、ブロックチェーン融資企業のフィギュア・テクノロジーがIPOを実施しました。クラーケンも上場準備を進めています。
このように多くの暗号資産関連企業が上場を果たす中、リップル社自体はIPOに消極的な姿勢を維持しています。しかし、XRP関連のETFやリップルが支援する企業の上場により、XRPエコシステム全体が公開市場でのアクセスを拡大させています。
XRP上場の意義と今後の展望
XRP現物ETFの上場は、単なる投資商品の追加ではなく、XRPの市場成熟度を示す重要なマイルストーンです。ETFの上場により、従来は仮想通貨取引所を通じてのみXRPを購入していた個人投資家に加えて、年金基金や保険会社などの機関投資家が参入しやすくなりました。
これまでのXRP投資は、規制の不確実性や取引所の限定性により、比較的限定的な投資家層に限られていました。しかし、ETFの上場により、従来の金融機関を通じた投資が可能になり、XRPの流動性と市場規模の拡大が期待されています。
また、リップル社が支援するエバーノースのナスダック上場も、XRPエコシステムの拡大を示しています。保管やコンプライアンス機能を備えたプラットフォームの上場により、機関投資家がXRPを安全に保有・運用できる環境が整備されます。
投資家にとっての意味
XRP関連の上場ラッシュは、投資家にとって複数の選択肢をもたらしています。XRP現物ETFを通じた投資、XRP先物ETFを通じた投資、そしてエバーノースなどのリップル関連企業への投資など、様々なアプローチが可能になりました。
これらの選択肢により、異なるリスク許容度や投資目的を持つ投資家が、自分に適した方法でXRPエコシステムに参加できるようになります。従来の仮想通貨取引所での直接購入に比べて、ETFを通じた投資はより規制された環境での取引となり、投資家保護の観点からも強化されています。
まとめ
リップル上場の時期については、複数のシナリオが存在します。XRPの仮想通貨としての上場は2013年8月4日に遡りますが、近年の注目すべき上場は、2025年5月22日のXRP先物ETFのナスダック上場、2025年9月18日の間接的なXRP連動ETFの上場、そして2025年11月中旬以降の複数のXRP現物ETFの相次ぐ上場です。一方、リップル社自体のIPOについては、現在のところ計画がないと明言されています。ただし、リップルが支援するエバーノース・ホールディングスのナスダック上場（取引記号XRPN）が準備されており、リップルエコシステム全体の公開市場での拡大が進行中です。これらの上場は、SECとの訴訟終結による規制環境の改善を背景としており、機関投資家のXRPへのアクセスを大幅に拡大させています。
リップル上場いつ？XRP先物ETFは2025年5月開始、現物ETFは2025年11月以降に相次ぎ上場 — リップル社はIPO否定をまとめました
リップル関連の上場時期は、投資対象によって異なります。XRP先物ETFは2025年5月22日にナスダックで取引開始、XRP現物ETFは2025年11月中旬以降に複数が相次いで上場、そしてリップル支援企業のエバーノースはSPAC合併によるナスダック上場を準備中です。これらの上場により、XRPへの投資環境は大きく改善され、機関投資家を含む幅広い投資家層がXRPエコシステムに参加できるようになりました。規制環境の明確化とETFの登場により、XRPは従来の仮想通貨から、より成熟した投資資産へと進化を遂げています。
人気記事