リップル（XRP）は仮想通貨市場において注目度の高い銘柄の一つですが、2025年7月に史上最高値の3.65ドルを記録した後、2026年2月現在では約1.6ドル前後まで下落しています。この約6ヶ月間での50%以上の下落は、多くの投資家の関心を集めています。本記事では、XRPの価格下落の背景にある複数の要因を、市場の構造的な変化と技術的な側面から詳しく解説します。
利益確定売りと初期保有者の動向
XRPの価格下落を理解する上で、最も直接的な要因の一つが初期保有者による利益確定です。XRPは長年の低迷期を経て、2025年7月に大きく上昇しました。この上昇局面では、かつて非常に低い価格でXRPを蓄積していた初期投資家が、大きな利益を得る機会が訪れたのです。
これらの長期保有者は、3.65ドルという高値を見て、蓄積していたポジションを売却する判断をしました。大量のXRPが市場に放出されることで、供給が需要を上回る状況が生まれ、価格に下方向の圧力がかかることになったのです。このような利益確定売りは、仮想通貨市場では一般的なパターンであり、特に大きな上昇の後には顕著に見られる現象です。
さらに、大口保有者が大量のXRPを取引所に移動させたという報告もあります。これは分配の兆候を示すもので、市場参加者に売却の意思を示唆し、追加的な売り圧力を生み出しました。
市場全体の調整と流動性の移動
XRPの下落は、リップル社のビジネスのファンダメンタルな弱さというよりも、仮想通貨市場全体の構造的なシフトに由来しています。2025年後半から2026年初頭にかけて、デジタル資産市場全体でボラティリティが上昇し、市場の調整局面が訪れました。
特に注目すべきは、アルトコイン市場からビットコインへの流動性移動です。仮想通貨市場では、市場全体が調整局面に入ると、投資家がより安全資産と見なされるビットコインへ資金をシフトさせる傾向があります。XRPを含む多くのアルトコインは、この流動性の流出の影響を受けました。
2025年1月には、中国発のAIスタートアップDeepSeekの台頭により、仮想通貨市場全体で下落が見られました。また、2025年4月にはドナルド・トランプ氏の関税政策からインフレ懸念が高まり、XRPを含む市場全体が売られる局面もありました。このように、マクロ経済環境の変化がXRPの価格に大きな影響を与えているのです。
技術的な価格水準の崩壊
XRPの価格下落には、技術的な側面も重要な役割を果たしています。日足チャートでの供給ピンバー形成は需要の枯渇を示し、2.05ドルへの1日で7%の急落を引き起こしました。このような技術的なシグナルは、市場参加者に売却の判断を促します。
さらに重要なのは、1.93ドルのフィボナッチレベル以下への崩壊です。これは明確な技術的失敗を示すシグナルとなり、市場参加者に強い売却圧力をもたらしました。出来高の増加は低流動性のドリフトではなく、アクティブな売りを確認するものでした。つまり、単なる値動きではなく、実際の売却活動が増加していたことを示しています。
技術的な重要なサポートレベルを突破することで、さらなる下落を予想する投資家が増え、売り活動が加速する悪循環が生まれました。技術指標は下方向の勢いが続くことを示し、市場心理をさらに弱気にさせたのです。
レバレッジの減少と市場構造の変化
2025年10月のクラッシュ後、市場全体でレバレッジが減少しました。これは、過度なレバレッジを使用していたトレーダーが、ポジションを清算されたり、自発的にリスク管理を強化したりしたことを意味します。
レバレッジの減少は、短期的には価格の変動性を低下させる可能性がありますが、同時に市場の流動性にも影響を与えます。特に、レバレッジを活用していたトレーダーが市場から退出することで、買い支える力が弱まり、下落圧力が強まる傾向があります。
このような市場構造の変化は、XRPを含む多くのアルトコインに影響を与えました。市場参加者のリスク選好度が低下し、より安全な資産への資金シフトが加速したのです。
SEC訴訟の終結と規制環境の変化
リップル社とSEC（米国証券取引委員会）の訴訟は、2020年から2025年まで約5年間続きました。この長期にわたる法廷闘争は、XRPの価格や取引環境に大きな影響を与えてきました。訴訟の過程では、米国主要取引所でXRPの上場廃止が相次ぎ、投資家心理に大きな不安を与えました。
訴訟の終結により、規制環境に関する不確実性が減少し、一時的には価格上昇の要因となりました。しかし、訴訟終結後の市場の反応は、単純な上昇だけではなく、複雑な調整局面をもたらしました。規制リスクの軽減は好材料でしたが、それだけでは持続的な価格上昇を支えるには不十分だったのです。
2025年1月には、リップル社のCEOがドナルド・トランプ次期大統領との会談をしたと報道され、規制緩和による期待が高まっていました。しかし、その後の市場環境の変化により、このポジティブなニュースの効果は限定的なものとなりました。
大型プロジェクトの実行リスク
リップル社は、XRPLでのレンディングプロトコルなど、新しい金融インフラの構築に取り組んでいます。これらのプロジェクトは長期的には大きな価値を生み出す可能性がありますが、短期的には実行リスクが存在します。
例えば、Evernorthという関連企業が4億7,300万枚のXRPを保有していますが、市場低迷により含み損が生じています。このような大型プロジェクトの進行状況や成果は、市場参加者の期待に大きな影響を与えます。プロジェクトの進捗が期待を下回る場合、市場心理が悪化し、売却圧力が高まる可能性があります。
レンディングプロトコル自体は、いまだ本格稼働とバリデータの賛同が必要な段階です。このような実行段階での不確実性は、短期的な価格変動を生み出す要因となっています。
価格変動の激しさと調整局面の意味
XRPの価格は非常に変動が激しい傾向があります。2025年7月18日に史上最高値の3.65ドルを記録してから、わずか6ヶ月で50%以上下落するという急激な変動は、XRPの特性を示しています。
しかし、このような大きな下落は、長期投資の観点からは重要な意味を持ちます。大きな上昇の後の調整局面は、市場が過度に買われた状態を是正するプロセスです。このような調整を経ることで、市場がより健全な状態へ向かっていくのです。
現在の価格水準は、2025年7月の高値から大きく下落していますが、同時に市場参加者に新たな参入機会をもたらしています。長期的な視点を持つ投資家にとって、このような調整局面は重要な検討ポイントとなります。
市場心理と投資家行動
XRPの価格下落には、市場心理の悪化も大きな役割を果たしています。大きな上昇の後の下落は、投資家に損失回避の心理をもたらします。特に、最近購入した投資家が損失を抱えることになると、売却圧力がさらに高まります。
このような心理的な要因は、技術的な価格水準の崩壊と相互に作用し、売却圧力を増幅させます。市場参加者が弱気になると、さらなる下落を予想して売却を加速させ、結果として価格がさらに下がるという悪循環が生まれるのです。
しかし、市場心理は時間とともに変化します。新しいポジティブなニュースや市場環境の改善により、投資家心理は回復する可能性があります。実際に、2026年2月6日には、XRPは24時間で18%以上という驚異的な上昇率を記録し、他の主要銘柄を上回るV字回復を見せています。
下降トレンドと今後の展開
リップルの価格は、日足レベルの時間軸において下降トレンドを形成しています。前回308円を明確に下抜けた場合、280円付近が直近の下値メドとの見解が示されていましたが、その後の結果は276円まで下落しました。
しかし、今後の展開については、下落トレンドの中でどのように展開するかがポイントとなります。現状では安値を切り上げたことにより、上昇傾向を見せ始めています。このような技術的な回復は、市場心理の改善を示す重要なシグナルとなる可能性があります。
短期的なボラティリティは依然として存在しますが、長期的には機関投資家の統合への移行が予想されています。XRP主導の金融インフラが本格的に機関参加を呼び込めば、現在の価格下落は新たな金融インフラレイヤーの「先行投資」として捉え直される可能性があります。
まとめ
リップル（XRP）の価格下落は、単一の要因ではなく、複数の要因が複合的に作用した結果です。初期保有者による利益確定売り、市場全体の調整局面、アルトコインからビットコインへの流動性移動、技術的な価格水準の崩壊、レバレッジの減少など、様々な要因が収束して持続的な売り圧力を生み出しました。
しかし、これらの下落要因は、リップル社のビジネスのファンダメンタルな弱さを示すものではなく、むしろ市場の構造的なシフトを反映しています。SEC訴訟の終結により規制リスクが軽減され、新しい金融インフラプロジェクトが進行中です。短期的なボラティリティは存在しますが、長期的には機関投資家の参加拡大が期待されています。
リップル（XRP）が半年で半値になった理由――利確・流動性移動・技術的崩壊・規制・プロジェクトリスクを一挙解説をまとめました
XRPの価格下落は、市場の自然な調整プロセスの一部です。2025年7月の史上最高値3.65ドルから2026年2月の約1.6ドルへの下落は、初期保有者の利益確定、市場全体の調整、流動性の移動、技術的な価格水準の崩壊など、複数の要因が作用した結果です。しかし、このような調整局面は、市場が過度に買われた状態を是正し、より健全な基盤を形成するプロセスでもあります。リップル社の規制環境の改善、新しい金融インフラプロジェクトの進行、機関投資家の参加拡大など、長期的なポジティブ要因も存在します。市場参加者は、短期的なボラティリティに一喜一憂するのではなく、基本的な価値と長期的な展望を考慮した判断が重要です。
人気記事